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2009
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2019
01/17 [木]

NY・東京市場今後の相場展望

01月17日

日米株式市場はマチマチ

昨日の日米株式市場はマチマチの動きだった。東京株式市場は利益確定の売りが出て100円ちょっとの反落となったが、NY株式市場のダウ平均は逆に100ドル超の上げとなった。

目先きの反応に過ぎない

もっとも両市場ともに目先きの反応に過ぎない。NYダウの反発はゴールドマンサックスの業績発表内容が予想よりも良かったことが功を奏したようだが、これも一過性だろう。

何とか下値は固まるか

東京株式市場の平均株価はひとまずは2万円大台をキープしており、その面では安定感はある。しばらくこの状態が続けば、何とか下値が固まりそうだが、さてどうか。

今日の目先診断

TAC  株価】前日比37円安の338円。中間決算で営業利益14億9000万円と前年比3倍近い内容が発表されたことで昨日は棒上げ。大幅なコストカットが奏功した。収益構造が様変わりしたと考えれば、株価上昇にも弾みがつきそう。目先は2010年4月の549円が上値めど。2006年には1447円という水準もある。中長期的には4ケタも十分あり得る。

大東紡織  株価

 2円安の81円。ゆるやかに上昇しているが、中国の大気汚染物質「PM2.5」を材料にマスクの販売が伸びている。PBRは0.56倍だ。

(13年11月01日 11:06)

フジッコ  株価】23円安の1227円。28日に発表した決算によると、2014年3月期、4~9月の連結経常利益は前年同期比9.6%減の15.6億円。PBRは0.72倍だ。
(13年10月31日 09:32)

ッストップ高銘柄

01月19日

1711 省電舎(株価

3370 フジタコーポレーション(株価

3441 山王(株価

3802 エコミック(株価

4644 イマジニア(株価

ストップ安銘柄

01月19日


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高値更新銘柄

01月19日

1722 ミサワホーム(株価

1773 YTL(株価

2049 NEXT NOTES S&P500 VIX インバースETN(株価

2178 トライステージ(株価

2185 シイエム・シイ(株価

2344 平安レイサービス(株価

2468 フュートレック(株価

2907 あじかん(株価

3139 ラクト・ジャパン(株価

3318 メガネスーパー(株価

3415 TOKYO BASE(株価

3436 SUMCO(株価

3441 山王(株価

3551 ダイニック(株価

3648 AGS(株価

3750 セブンシーズホールディングス(株価

3802 エコミック(株価

4063 信越化学工業(株価

4182 三菱ガス化学(株価

4205 日本ゼオン(株価

4334 ユークス(株価

4718 早稲田アカデミー(株価

4732 ユー・エス・エス(株価

4975 JCU(株価

5142 アキレス(株価

5288 アジアパイルホールディングス(株価

5423 東京製鐵(株価

5801 古河電気工業(株価

5819 カナレ電気(株価

5911 横河ブリッジホールディングス(株価

6044 三機サービス(株価

6048 デザインワン・ジャパン(株価

6050 イー・ガーディアン(株価

6076 アメイズ(株価

6098 リクルートホールディングス(株価

6200 インソース(株価

6240 ヤマシンフィルタ(株価

6256 ニューフレアテクノロジー(株価

6264 マルマエ(株価

6300 アピックヤマダ(株価

6309 巴工業(株価

6337 テセック(株価

6504 富士電機(株価

6506 安川電機(株価

6618 大泉製作所(株価

6668 アドテック プラズマ テクノロジー(株価

6856 堀場製作所(株価

6904 原田工業(株価

6941 山一電機(株価

6954 ファナック(株価

6985 ユーシン(株価

7202 いすゞ自動車(株価

7269 スズキ(株価

7508 G−7ホールディングス(株価

9104 商船三井(株価

9601 松竹(株価

9729 トーカイ(株価

9769 学究社(株価

9856 ケーユーホールディングス(株価

9902 日伝(株価

安値更新銘柄

01月19日

2035 NEXT NOTES 日経平均VI先物指数 ETN(株価

2931 ユーグレナ(株価

3970 イノベーション(株価

4585 UMNファーマ(株価

6082 ライドオン・エクスプレス(株価

8205 シャクリー・グローバル・グループ(株価

携帯サイトの開発案件好調 アイ・エム・ジェイ

 5月12日、ヘラクレス上場のアイ・エム・ジェイ【株価】が決算説明会を行った。
WEBサイトの開発・運用の大手。期中に大株主となった博報堂からの紹介案件や共同事業によって受注が伸びているのが特徴だ。
 また、不採算事業の清算や連結子会社等グループ再編の結果、傘下企業数を削減じた効果から、連結でのキャッシュフローが改善した。詳細は下記の通り。
・営業活動におけるCF 3億7700万円(前期末:-5億2200万円)
・投資活動におけるCF -2億3000万円(同:-4億5200万円)
・財務活動によるCF 5億7400万円(同:-1億4800万円)
・現金及び現金同等物期末残高 40億300万円(同:32億8000万円)
 一方で、モバイル(携帯)サイトの開発案件が続伸し同部門が黒字に転換したことも大きい。
「企業のモバイル投資は景気の影響を受けながらも、底堅い。今期は、一部大型クライアントでの発注控えが見込まれる上、大型開発案件は減少すると思われる。WEBインテグレート事業との連携強化でハイブリッドモデルの横展開を進めたい」(廣田武仁社長)
 従来からの主力であるWEB部門はグループ統合効果で採算効率が高まり利益が増加した。
博報堂からの紹介で既に14件の受注をまとめていることについて、廣田社長は次のようにコメントした。
「今までIMJ単独ではリーチができていなかった、4大マス媒体とのコラボなどの案件も出てきている」
既存メディアとインターネットを組み合わせるハイブリッド型案件に注力したい構えだ。
先日、増収増益の決算を発表したディー・エヌ・エー同様、大手広告代理店の後押し無しでは浮上は難しかったのかもしれない。

(月刊 株主手帳 上田智一) 

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